CSRアジアのリサーチ(調査実績)

CSRアジアはアジア太平洋を中心に世界8拠点を構える、CSR専門のシンクタンクです。CSRアジアのネットワークには、環境、人権、ビジネス倫理、ガバナンス、NGOとの協働、CSV、ダイバシティ、コミュニティ開発、評価の測定、CSR戦略策定、CSRサプライチェーンなど、CSRのさまざまな分野の専門家を有しています。このようなCSRアジアの知的資源を最大活用し、CSRの各分野のリサーチを行っています。
CSRアジアでは、お客様からのご依頼に基づいて、グローバルレベルでCSRに関する様々なリサーチを承ります。詳しくは「ご依頼調査案件」の項目をご覧ください。

 

また、CSRアジアでは、独自にテーマを選定し、独自リサーチ報告書を作成し、お客様に最新情報や注目される動向についての情報提供を行っております。

これまでに、国際防災戦略事務局 (UNISDR)や国連開発計画などの国際機関をはじめ、オランダ開発庁、ドイツ開発庁、スウェーデン開発庁など各国の開発機関、APEC(アジア太平洋経済協力)や国連グローバルコンパクトなどの調査の実績が多数あります。さらに、オックスファムなどの国際的なNGOやACCA(英国勅許公認会計士協会)の調査や、保険会社アビバ、クレディ・スイス、LRQAなど多国籍企業からのご依頼で各種調査を行った実績があります。

 

CSRアジアでは、競合調査やトピック別調査など、CSRを取り巻くさまざまなテーマや切りによる調査実施が可能です。手法もデスクリサーチから、アンケートやインタビュー調査まで、幅広く対応可能です。地理的範囲も、CSRアジアが拠点を構える国はもちろん、ご要望に応じてカバーすることが可能です。ご要望に応じて、きめ細かく柔軟に対応いたします。

CSRアジアは、自らの知見を世界のビジネス界に提供し、地球規模課題への取り組みと持続可能な発展に寄与していきたいと考えます。企業の実務家の方々にぜひ知っていただきたい最先端のテーマをCSRアジアが選定し、リサーチを行った成果を取りまとめて発表する、CSRアジアの独自のリサーチ報告書をこれまでにも多数発行してまいりました。

 

実績の一例としては、企業がアプローチする世界の貧困削減、企業のコミュニティ投資の効果測定、ミャンマーにおける責任あるビジネス、スキルを生かした社員ボランティア、などの報告書があります。

 


「経済発展と貧困削減のための企業によるアプローチ」(英語のみ)
「香港、インドネシア、マレーシア、シンガポール5か国の企業によるコミュニティ投資の影響測定のトレンド」(英語のみ)
「ミャンマーにおける責任あるインクルーシブ・ビジネス」(英語版)
日本語翻訳版はこちらから

「社員のスキルを活かした企業ボランティア(要約版)」(英語のみ)

 

対応可能エリア
  • 日本
  • アジア・太平洋地域
  • 欧州
  • アメリカ
これまでの主な実績
  • アジア6ヶ国のCSR法規制の最新動向(日本・食品メーカー)
  • アジア8か国において企業をCSR推進に向かわせる背景事情について(日本・製造業)
  • 中国9都市における社会課題の洗い出しとその優先度について(日本・製造業)
  • タイにおける社会課題の洗い出しとその優先度について(日本・製造業)
  • 海外競合他社におけるCSRの取り組みについて(日本・サービス業、製造業など多数)
  • ダイバシティに関する世界9か国の法規制および海外競合他社の取り組み状況調査(日本・サービス業)
  • 海外企業における人権の取り組みについて(日本・シンクタンク)
  • 海外企業における戦略的CSRの事例について(日本・シンクタンク)
対応可能言語
  • 日本語
  • 英語
  • 中国語(簡体字・繁体字)
  • タイ語
  • インドネシア語
  • マレーシア語

その他の言語でも対応が可能な場合もありますので、お問合せください。

 

  • 「子どもの権利と企業」(英国保険会社アビバ様よりご依頼)
  • 「戦略的な社会貢献白書」(クレディ・スイス様よりご依頼、英語・中国繁体字・中国簡体字の3か国語版あり)
  • 「官民連携と災害復興:ディスカッション・ペーパー」(APEC(アジア太平洋経済協力)様よりご依頼)
  • 「国連グローバルコンパクトの原則とベトナムにおける企業の社会・環境の取り組みについて」(国連グローバルコンパクト・ベトナム様よりご依頼)
  • 「アジアのCSR:現実におきていること」(LRQA様よりご依頼)
  • 「サステナビリティ報告:必要性の高まりと法規制の要請」(ACCA(英国勅許公認会計士協会)様よりご依頼)

 

調査報告書実績一覧

これまでに国際機関、多国籍企業、NGOなどとの調査の結果を「調査報告書実績」として、グローバルサイト(英語のみ)にてご覧いただくことができます。

報告書実績一覧はこちら(英語のみ)

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